積立投資において、暴落は「安く買い付けできるチャンス」でもあります。
将来に備えて投資でお金を増やすことは大切ですが、今の生活を充実させることもまた大切です。投資は家計に無理のない金額で行うことが重要なので、投資に捻出する金額が厳しいならば、新NISAでの積立投資を停止するのは仕方ありません。
新NISAに初の荒波、どう向き合う？ 「積み立て継続」だけでなく
投資は余裕資金で行うのが基本です。投資を余裕資金で行なっていれば、今回のような暴落があっても慌てずにいられたでしょう。今回の暴落で慌てた人は、もしかしたら余裕資金ではないお金を使って投資をしていたのかもしれません。
澤上 ＲＯＥの向上などは東証が口を出すテーマではない。企業の経営陣としても、「先行投資をしているためＲＯＥは落ち込んでいるが、利益回収期に入ればＲＯＥは上がっていく」と主張すれば良いのに、何故かそれができない。日本では長らく低金利が続いたことで、まともな企業もだらしなくなり、マイナス金利しかしらない若い経営者はそれに頼りきっている。投資家としては、ＲＯＥが下がっている企業でも、先行投資の内容を精査して、今後の業績改善や株価上昇を見込んで買うのが株式投資だ。本来ならばＲＯＥが高い企業は売らなければならない。実は、ＲＯＥ８％を掲げた経済産業省の伊藤レポートに自分も委員として参加したが、唯一ＲＯＥがすべて主義に反対の立場を取っていた。学者や機関投資家などは座長の伊藤先生や経済産業省と同じ方向を向いていたが、企業経営者の一部は自分の意見にうなずいていた。
2日の東京株式市場で日経平均株価が大きく値を下げた。日本の輸出企業を支える円安ドル高の流れも急ブレーキがかかった。1月の新NISA ..
暴落はいつまでも続かず、いずれ回復して乗り越える…とグラフを見て後講釈で言うのは簡単ですが、実際に暴落している最中には、そうは思えないものです。自分の資産が減っているのを見るのは気が気でないでしょう。
途中、経済成長率が大きく下がっているのは、リーマンショックやコロナショックといった世界的な暴落のタイミングです。大きなショックがあると、一時的にマイナス成長になる場合もあります。しかし、その後に経済成長をまったくしなくなるわけではなく、翌年にはすぐ経済が回復しているのがわかります。したがって、今後も人口が増え経済活動がある限り、経済成長は続いていくでしょう。一時的な暴落はあっても、長期的なトレンドでは経済成長、株価上昇は続くということです。
ドルが破綻する場合、積立ニーサには以下のような影響が生じる可能性があります。 1
家計収支が黒字でも、まだ積立投資をしてもいいとは限りません。積立投資のスタートは、少なくとも6か月分の生活費を預貯金で確保してからにしましょう。今回の暴落もそうですが、投資は元本保証がなく、お金を減らす可能性もあるからです。日々出入りするお金や、ケガや病気などのもしもに備えるお金は、すぐに引き出して使える預貯金で備えておきましょう。
暴落があっても積立投資を続けられる状態であるかを確認しよう
“株価暴落”どう受け止めたか 大手企業や NISA始めた市民は | NHK
もちろん、何らかの事情で家計が苦しくなって、積立金額を減らさざるを得ないという場合もあるでしょう。そうしたときには、積立金額を減らすのもやむを得ません。しかし、「市場の暴落の影響で家計が苦しくなった」という人は、まずいないのではないでしょうか。暴落があったからといって、積立金額を減らさないようにしましょう。
暴落したところで売ってしまうと、その時点での利益（または損失）が確定してしまい、その後の回復の恩恵が得られなくなってしまいます。また、暴落があっても淡々と定期的に一定額ずつ積立投資を続けることで、安くたくさん購入できるため、平均購入単価を下げることができます。これにより、価格が上昇したときには利益を得やすくできます。
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（2）と同様の理由で、積立金額を減らすこともNGです。ドルコスト平均法は、定期的に「定額」購入するからこそ、金融商品の価格が安いときにたくさん購入できるのです。暴落によってせっかく安く買えるのに、積立金額を減らしてしまえば、ドルコスト平均法の平均購入単価の引き下げ効果が十分に発揮できなくなってしまいます。
下落時こそ積立投資が効果的！ 新NISAでの急落 落ち着いて考えよう
では、②の「新NISAで新規の積立投資はしないものの、これまで積み立てた資産は売却せずにそのまま運用する」のはどうでしょうか。
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運用益が積み上がるほど、つまり保有する期間が長くなるほど大きな複利効果が期待できるという特徴があります。つまり、短期的に下落した場面で買付をやめてしまったり、保有資産を売却してしまったりすると、これから生まれる可能性のある大きな利益を捨ててしまうことになるというわけです。
投資家バーに集う熟練者「今回の下げは想定内」 新NISA巡り助言
そこでまずは、積立金額を減額して新NISAでの積立投資を続けられないかを模索しましょう。や、などの主要なネット証券ではです。それも難しいようであれば、新規の積み立てを停止しましょう。積み立ての停止は、各証券会社のマイページから簡単にできます。
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しかし、これはもったいないことです。2024年からの新NISAでは、1人あたり1800万円まで非課税で投資ができ、投資した資産を一生涯にわたって非課税で保有できます。資産の値上がり益はもちろんのこと、株式からもらえる配当金、投資信託からもらえる分配金も非課税になります。NISAを使わなければ、こうした非課税のメリットをまったく得られなくなってしまいます。
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積立投資ならば、今が安い・高いといった感情に左右されず淡々と資産形成できます。これが資産を増やす秘訣なのですから、暴落があっても積立投資をやめないようにしましょう。
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また、家計も黒字で生活費も確保しているものの、今回の暴落が厳しかったと感じるならば、自身のポートフォリオに占める無リスク資産（現預金・個人向け国債）とリスク資産（株式・投資信託など）の割合を見直し、無リスク資産を十分に確保するようにしましょう。
「NISA」「株価暴落」「バブル崩壊」がトレンド入り。 2週間くらい前、銀行員さんからドル預金を軽く勧められた。利率が高いから。
ドルコスト平均法とは、定期的に定額購入する方法です。金融商品の価格は長期的に右肩上がりでも、短期的には上下に変動しながら推移します。よって、金融商品の価格が安いときにはたくさん購入し、価格が高いときには少しだけ購入することになります。これにより、自然と平均購入単価が下がり、価格が上昇したときに利益を得やすくできます。つまり、今回の暴落でさえも、積立投資ならば「チャンス」に変えることができるのです。
新NISAで日経平均株価が暴落した投資家の質問に対し、アメリカ株を中心に投資すべきだとするアドバイスが提供されています。
ここ数日の日経平均株価の乱高下で、今年スタートした新NISAで資産運用を始めた方の中には「夜も眠れない」ほど動揺したという人もいるかもしれません。しかし、長期視点に立つならば、今回の「大暴落」はいい教訓として今後の資産運用に必ずや生きてくるはずです。
株安・円高であっても、積立投資を今すぐスタートして問題ない。為替レートの動向よりも「長期的に成長する資産」に投資することが重要。
つみたてNISAは銀行の預金のように元本保証もなければ、必ず資産が大きくなるという保証もありません。当然ですが、売却するとそれまで保有していた投資信託の価値が現金化され確定されます。それが下落したタイミングである場合には、「価値が下がった状態」つまり買ったときの価値を割る＝元本割れをしてしまう可能性が高いことになります。
日経平均株価は、1989年末のバブル崩壊前につけた3万8915円が長らく最高値でした。 ..
①は、新NISAでの積立投資自体をきっぱりやめるということです。今後、新NISAで新規の積み立てをしないのはもちろん、これまで積み立てた資産もすべて売却・換金して、お金を引き出すということです。
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つみたてNISAは短期間で値上がりを期待する運用方法ではありません。一定期間（少なくとも数年）以上、長く続けることで利益を狙っていく方法なので、目先の下落にとらわれるべきではないと言えます。
ドルコスト平均法で買付単価を平均化しつつ、長期的に保有して資産価値の値上がり ..
つまり、「ピンチ」である暴落も、積立投資をしていれば「チャンス」に変えることができるのです。今が「株高」か「株安」か、という判断よりも、積立投資を今すぐ始めて、淡々と続けていくことが大切なのです。
⇒「バブル崩壊後のデフレ経済下においては、預金による資産形成が有利であっ ..
澤上 下落要因は何でも良く、些細なきっかけで下落に転じる可能性がある。最もわかりやすく納得感があるのは、世界中で債務の借り換えが失敗するケースだ。国際金融協会（ＩＩＦ）が集計している２３年の世界の総債務はＧＤＰ対比で約３３０％に上っている。１０年前と比べ、およそ世界経済一個分の債務が増えた。増加分の債務はゼロ金利をベースに契約されているのだ。欧米ではこれだけ金利上昇しており、借り換え時には必ず問題が生じる。これはリーマンショック以上のインパクトがある。大量資金供給によってリーマンショックは止められたが、先進各国は巨額の財政赤字を抱え込んでいて、厳格な財政政策を行うドイツでさえも財政赤字に陥っている、その上に、金利は上がってきていて簡単に国債を発行できない。中央銀行の財政規模は通常その国のＧＤＰに対し１０％程度だが、米ＦＲＢは４０％弱、日銀は１３０％と異常に膨れ上がっている。つまり、どの国も中央銀行も手の打ちようがない状況なのだ。そんな現状を勘案すると極端かもしれないが、大恐慌並みの不況に陥る可能性もある。もちろん、なにが起ころうと実体経済はなくなりっこない。実体経済をベースにした株式市場は存在し続けるし、新興企業も成長していくだろう。われわれはそこに投資をしている。現に、大恐慌のなかで、ゼネラルモーターズは大成長を遂げた。
【新NISAへの本音をSNSのAI解析で見る】X(旧Twitter)中心
もちろん、「絶対に値上がりする」のであれば、早いタイミングで一括投資した方が利益も大きくなりますし、合理的です。しかし、上でも紹介したとおり、相場に絶対はありませんし、短期的には今回のような暴落も起こりえます。一括投資して万が一暴落が起きたら、市場の回復をただ待つことしかできません。これは精神的な負担も大きいでしょう。